転職活動で副業をどう伝える?失敗しない伝え方

転職活動で副業をどう伝える?失敗しない伝え方 副業と転職

「副業してることって、転職活動で伝えた方がいいの?」
「もし副業がバレたら不利になる?隠した方がいいのかな…」

副業をしている、もしくは副業をする予定の会社員が転職を考えたときに、必ずぶつかるのが「副業をどう伝えるか問題」。正直に伝えるべきなのか、それともあえて伏せておくべきなのか――迷うのは当然です。

本記事では、管理職として100人以上の採用を担当してきた筆者が、採用する面接官は副業についてどう考えているのか、実際に副業を伝えて内定を得た人の事例、面接や書類での上手い伝え方など、採用企業側からの視点を徹底解説。

「副業してるけど転職したい」「副業のために転職する」あなたの不安を、この記事でスッキリ解消していきましょう。

副業しているけど、転職活動で伝えるべき?黙っておくべき?

副業をしている会社員にとって、転職活動中に副業の存在をどう扱うかは悩ましい問題です。最近はAIの発達によって副業のハードルが下がっており、知識やスキルが足りずに副業ができないという事がほとんどなく、実行力や継続力さえあれば誰でも簡単に副業ができるようになりました。

個人が副業をするハードルは下がっても、勤務先である企業の側はそう簡単には変わりません。最近でこそ副業を認めると公言する企業も増えてきていますが、まだまだ全ての会社が寛容というわけではありません。転職のときの伝え方によっては評価が下がったり、最悪の場合、内定取り消しになってしまうケースもあるため、何をどう伝えるのか戦略的な対応が求められます。

本記事では履歴書・職務経歴書や面接で副業をどう扱えばよいか、伝える・伝えない判断基準、面接官の心象を良くするための伝え方まで、採用担当が見ているポイントについて実例を交えながら解説します。

副業を伝えるときのNG例・OK例

まずは習うより慣れろ、ということわざの通り、実際の伝え方のNG例とOK例を見てみましょう。分かりやすいように面接の場での伝え方の例を記載します。

副業の伝え方の違い

NGな伝え方:
「本業では稼げないので副業をしています」
「副業のほうが今の仕事より楽しいです」
「将来は副業で独立を考えています」
「副業のために定時で帰りたいのですが可能でしょうか」

具体例を見れば解説するまでもなく分かると思います。これらは、採用する側である面接官に「任せたい仕事=本業への責任感が低く採用したくない人材」と受け取られる可能性が非常に高いです。片手間で仕事をやろうとしている人と、目の前の仕事をマジメに取り組もうとしている人、どちらを採用したいかは明白です。

OKな伝え方:
「業務外の時間を使い、〇〇(コピーライティングなど)のスキルを磨いてきました」
「本業に活かせる知見を得る目的で、〇〇(eコマースなど)を続けています」
「社会人として幅広い経験を積むために、〇〇(セミナー講師など)を始めました」

NG例との明確な違いは「学び」「スキルアップ」「本業への還元」です。副業をしている事実よりも、その“姿勢”が評価されるかどうかが分かれ目です。自身がスキルアップし、成長した自分の能力を仕事に生かそうという人は、成長意欲が高く仕事で活躍してもらえそうという期待が持てますので、採用する側としても歓迎すべき人に変わります。

そもそも副業を伝える義務はあるのか

ここで法律観点で問題ないかの前提知識を把握しておきましょう。実は法的には副業をしていることを転職先に必ず伝える義務はありません。ただし、企業の就業規則や競業避止義務に抵触する可能性がある場合は要注意です。

とくに以下の場合は伝えておくのがベターです。

  • 転職先と同業界で副業している
  • 転職後も副業を継続する予定がある
  • 一定の時間に帰宅が必要など仕事で働くうえでの制約がある

逆に、全く関係ない分野で趣味的に行っている副業で、副業で得たスキルを仕事に生かせないようであれば、あえて話題に出す必要はありません。仕事に無関係なことを話されても、面接官や人事も困ってしまうだけですので、何でも伝えておかなければならないと気負う必要はないのです。

職務経歴書・履歴書に副業経験を書くべき?

書類上であっても考え方は同じです。副業で得たスキルが転職先で活かせる場合は、職務経歴書の「自己PR」欄や「スキル」欄に記載してもOKです。

【記載例】

例:Webライター(副業)として累計200本以上の記事を執筆。SEOやコピーライティングに関する知見を有し、業務外でもスキル向上に努めています。

ただし、副業収入や副業がメインであることを強調すると逆効果です。あくまで「スキルの補強」「自主的な学び」というポジティブな文脈で伝えることが大切です。

副業していたことを伝えても内定が出たケース

実際に副業を伝えたことで好印象を与えた実例があります。

【ケース1】副業のSNS運用代行で学んだマーケスキルを評価された

本業の営業職とは別に趣味の分野である、野球クラブのSNS運用を複数代行していたAさん。副業を通じて得たマーケティングのスキルや、ユーザー目線の思考についてプレゼンし、転職先のWebマーケ職で高評価を得ました。これらのスキルが即戦力として認められ、内定を獲得しました。

【ケース2】副業での成果を“ポートフォリオ”として提示

副業で動画編集をしていたBさんは、自作のYouTube動画をポートフォリオとして提示。コンテンツ制作会社に即戦力として期待され、現職である総務職での転職先候補企業よりもかなり高い年収を提示され内定をもらうことができました。

これらのケースのように、副業を「自分のスキルを証明する材料」として提示できれば、転職の大きな武器になります。

面接での副業の伝え方テンプレート

いくつかの例を見てきましたので、ここで実際に面接で使える汎用的な伝え方のテンプレートを紹介します。

「業務外の時間を活用し、〇〇(副業)に取り組んでいます。この活動通して〇〇のスキルを身につけることができ、今の仕事でもその知見を〇〇に生かしています。〇〇は就業時間外に限定しており、本業に支障が出ないよう十分に配慮しながら取り組んでいます。」

ポイントは「副業」という言葉を使わない、そして副業を通じて得たスキルや経験が仕事(本業)におけるメリットとなり、ひいては勤務先企業の利益につながる、と感じさせることです。

副業が評価される職場を見つけるコツ

副業がOKな職場は、以下のポイントから見つけやすくなります。

  • 求人票に「副業可」「副業支援制度あり」と明記
  • 人事からのアピールで「プライベートとの両立を重視しています」と言われる
  • オープンワークなどで社員の副業に関して自由である、許可するとの口コミがある
エージェント経由で副業OK/NGを確認してもらう

特に リクルートエージェントやdodaなどの転職エージェントは企業に直接確認を取ってくれるため、副業を続けたい人にはおすすめです。万が一に副業を禁止している企業の場合、本人が直接聞いてしまうと心象の悪化するリスクがあるのに対し、エージェント経由であれば多くの確認事項の1つとして捉えられるため、副業の確認リスクをほぼなくすことができます。

まとめ:副業は伝え方でチャンスにもリスクにもなる

これまで見てきたように、副業をしているからといって転職で不利になるとは限りません。むしろ伝え方によってはスキルや行動力を証明する武器として使うこともできるのです。ただし伝え方を間違えると、「仕事=本業へのやる気がない人」と誤解される可能性もあります。だからこそ、スキルアップ・学び・本業への還元を軸にした表現を意識しましょう。

そして、副業を理解し評価してくれる職場を見つければ、「転職による年収アップ」+「副業収入アップ」により満足できる収入を手に入れたり、キャリアを広げるチャンスを得ることができるようになるのです。

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